古屋 星斗(Shoto Furuya)

主任研究員
2011年一橋大学大学院 社会学研究科総合社会科学専攻修了。同年、経済産業省に入省。産業人材政策、投資ファンド創設、福島の復興・避難者の生活支援、政府成長戦略策定に携わる。
2017年より現職。労働市場について分析するとともに、若年人材研究を専門とし、次世代社会のキャリア形成を研究する。一般社団法人スクール・トゥ・ワーク代表理事。
(2024年5月9日更新)


研究領域

  • 若年者のキャリア形成、若手育成、労働市場、労働・教育政策、未来予測

研究テーマ

著書

 単著等

論文

所属学会

  • 経営行動科学学会
  • 日本キャリア教育学会

執筆・講演等(主なもの)

政府審議会・研究会等

講演等

    • 行政(政府・自治体)、経済団体、業界団体、新聞・通信社主催講演、労働組合、教育機関等登壇多数。2023年以降の主な講演実施先は以下のとおり。
    • 行政:
      経済産業省、内閣人事局、山形県庁、三重県庁、京都市 等
    • 経済団体:
      日本商工会議所、東京商工会議所、経済同友会、大阪商工会議所、名古屋商工会議所 など各商工会議所 等
    • 各種団体:
      全国地銀協会、日本ボランタリーチェーン協会、日本チェーンストア協会、日本警備業協会、キャリアコンサルティング協議会、全国私立大学就職指導研究会、愛知県高等学校進路指導研究協議会、日本郵政グループ労働組合、UAゼンセン 等

寄稿(主なもの)

    • “若者が幸せに活躍する職場、どうつくる?” 月刊「病院」,83巻5号,2024,医学書院
    • “これからの日本企業で求められる若手を活かす「育て方改革」” 「企業と人材」,2024年5月号,産労総合研究所
    • “随想 地方議会について考えたこと” 月刊「地方議会人」,2024年4月号,中央文化社
    • “なぜ、若者は「ゆるい職場」を去るのか”,理念と経営20237月号
    • “コミットメントシフトがつくる退職希望の若手との新しい関係”,プレジデント2023年3/31号 職場の心理学769
    • “ウィズコロナ時代の「育て方改革」”,月刊金融ジャーナル2023.3
    • 変容する日本の職場 ゆるい職場と若手社員, 愛知経協2022年12月号vol.873, 愛知県経営者協会
    • 現代の若者の職業観と企業・組織の備え, JP総研Research 58号2022年6月
    • 「中小企業の若手人材獲得の突破口」,月刊ビジネスサミット202112月号
    • “キャリアアップに必要なものは「5つの行動」だ__「現状維持」を抜け出したい若者たちへ / リクルートワークス研究所・古屋星斗” ,マイナビニュース,20212
    • “若者が選ぶ「いい会社、悪い会社」とは?__仕事は超現実的な「コスパ志向」か / リクルートワークス研究所・古屋星斗”,マイナビニュース,20212
    • “新社会人の「キャリアの明暗」を分けるもの / リクルートワークス研究所・古屋星斗”,マイナビニュース,20212
    • “大転換期に採るべき人材戦略”,『月刊ビジネスサミット』,202012月号
    • “「ありのまま」と「何者かになる」の間でもがく若手キャリアの明暗を分けるもの”,ビジネスインサイダー,20204
    • “優秀な若手を流出させてしまう企業、的外れな「囲い込み」と意外な改善法”,ダイヤモンドオンライン,20202
    • “就職せずに起業した人の実態とは イメージ覆す調査結果が判明”,『月刊事業構想』,201912月号

連載等

    • 中日新聞教育面連載,「進路選択の新常識(ニューノーマル)」,20214月~2023年3
    • NHKラジオ第1「マイあさ!」 マイ!Bizコーナーレギュラー出演, 20225月~

主な最近のメディア掲載・出演

委員等

  • 文部科学省, 第12回科学技術予測調査 横断的社会課題分科会委員(2023年度)
  • 厚生労働省,令和5年度労働者派遣制度の今後のあり方についての調査研究事業,調査企画委員(2023年度)
  • 大阪商工会議所,若手社員キャリアデザイン塾, 塾長(2023年度)
  • 法政大学兼任教員(キャリアデザイン学部)(2023.4~)
  • 日本キャリア教育学会・研究推進委員(2023.1~)
  • 「郵政事業戦略研究会」委員(2022.12~JP総研)
  • 「みえ就域連絡会議」アドバイザー(2022.10~三重県)
  • 情報経営イノベーション専門職大学 客員講師(2020.4~)
  • 「最近の産業経済事情」定例インタビュー(2017.10~ 内閣府)
  • 経済情勢に関する定期ヒアリング(2017.7~ 関東財務局)