Hiromi Murata村田 弘美

  • グローバルセンター長

    1983年株式会社リクルート入社。総務、人事、広告審査、HRDプランナー、HRD研究所研究員、新規事業開発等のHR関連部門を経て、1999年に社内研究所としてリクルートワークス研究所を立ち上げ、入所。2013年よりグローバルセンター センター長。
    2005年法政大学社会学部兼任講師。厚生労働省内労政記者クラブ所属。

    研究領域
    日本及び世界における、1)外部労働市場(官民の労働力需給調整システム、人材派遣・職業紹介・オンライン求職産業、人材養成)2)グローバル採用、3)非典型雇用、4)フレキシブルワーク、5)近未来のリクルーティングなど。
    雇用&非雇用分野において、次世代社会に向けた労働市場の構築など、民間の視点での提案といった啓発活動を行っている。

論文

論文

研究報告・Works Report

オピニオン

調査レポート

  • 人材ビジネスレポート(2000-2012)
  • 人材ビジネスDATABOOK(2006-2007)
  •  欧米の非典型雇用に関する情報収集レポート(2004)
  • 海外人材ビジネス情報データブック(2003)
  •  近未来の人材ビジネス(2001-2002)
  • 米国官民オンライン求職産業(2000-2001)
  • 米国スタッフィング業界(2000-2001)

政策提言

学会発表等

研究実績

主な調査研究

インドプロジェクト(2012)●2020予測プロジェクト「2020年の労働市場予測、未来シナリオ」(2011.10) ●「グローバルリクルーティング調査」(2011.9)●「英米リクルーター・有識者2020年予測調査」(2011.9)●「英国の失業対策調査」 (2011.10)●「欧米の災害時の雇用対策調査」(20111.5)●「主要国のサマータイム制度調査」(2011.4)●「米インターンシップ調 査」(2011.3)●「EU2020調査」(2010.10)●「スペイン労働事情調査」(2010.11)●「欧米人材育成施策調査」 (2010.4)●「欧米主要国有期雇用調査」(2010.3)●「米国アウトプレースメント調査」(2010.3)●「中国・シンガポールの労働市場調査」(2009.3)●「米国の人材ビジネス調査」(2009.3)●「ソーシャルリクルーティング調査」(2009.3)●「米国のRPO調査」 (2009.3)●「デンマークのフレキシキュリティ施策調査」(2008.3)●「デンマークの働きやすい会社調査」(2008.5)●「欧米のキャリ ア教育調査」(2007.12)●「主要国の労働政策(若年・高齢者・女性・ワークライフバランス調査」(2007.5)● 「米仏スイスのホテル業における職業教育に関する調査2」(2006.12)● 「主要国のフレキシブルワーク施策(国際比較)」(2006.1) ●「主要国のテレワーク施策調査」(2006.1)●「欧米のインターンシップ調査(2005.11)●「主要国のワークライフバランス施策(国際比較)」(2005.12) ● 「米国スタッフィングビジネス調査」(2005.9)●「ソーシャルメディア調査」(2005.10)●「金融プロフェッショナル調査」 (2005.11) ●「HR/人事プロフェッショナル調査」(2005.11) ● 「独公共労働市場サービス調査(ハルツ委員会による労働市場改革、バウチャー制度)」(2004.12)● 「仏公共労働市場サービス調査(若年者向け見習い訓練契約制度、民間委託状況調査)」(2004.12)● 「米国のニッチサイトに関する調査」(2004.3)● 「米国若年者職業教育ジョブシャドウイングに関する調査」(2004.2)  ● 「主要国の非典型労働に関する調査」(2003.10) ● 「米国奨学金制度に関する調査」(2003.9) ● 「米国の労働市場サービスにおけるATSの進化に関する調査」(2003.3) ● 「独仏英 公共労働市場サービスの民間委託状況調査」(2003.1)● 「米国オンライン求職産業調査2」(2002.10)  ● 「米国ホテル業における職業教育に関する調査」(2002.7)● 「米国カリフォルニア州ワンストップキャリアセンター及び職業教育調査」(2002.7)「米国民間有料職業紹介及びPEO業界調査」(2002.3) ● 「米国オンライン求職産業調査」(2001.6)  ● 「米国スタッフィング業界調査」(2001.6) ● 「主要国の官民労働力需給調整機能に関する調査」(2001.5) ● 「主要諸国のオンラインによる公共職業紹介に関する調査」(2000.8) ● 「紹介予定派遣に関する企業及び個人調査」1999.12  ● 「個人事業主の独立・開業プロセスに関する調査」(1999.10) ● 「中高年の就業に関する調査」(1999.2)● 「企業と雇用に関する調査」(1996.3)

所属学会

  • 日本労使関係研究協会
  • 日本キャリアデザイン学会
  • 日本ILO協議会
  • The Society for Human Resource Management(SHRM)

教歴

  • 法政大学社会学部兼任講師「職業キャリア論」(2005.4-2006.3)

執筆・講演等

外部における主な執筆及び講義・講演等

(2011年以前)●  内閣府 経済財政諮問会議 経済動向分析・検討チーム「労働市場の動向」報告(2001)  ● 日本経済研究センター講演「近未来の人材ビジネスと個人の就業形態」(2001)  ● 日本経済新聞執筆 「英国の若年失業対策」(2003)  ●  内閣府社会経済研究所 経済ユニット勉強会 「イギリスのニューディール政策における政策評価」(2003)  ● 学習院大学経済学会2003年度 春季講演会講師 『仕事のなかで自分を生かす-アメリカのホテル業のキャリア形成を例にして-』(2003)  ●  御茶の水大学理学部講義「職業と情報」(2003)  ● ILO協会 世界の労働執筆 「アメリカの職業訓練の現状と課題」(2003)  ● 兵庫県経済戦略研究会講演 「自治体雇用政策の課題と方向性」(2004)  ●  学習院大学経済論集 第41巻1号執筆「若年キャリア支援を考える -アメリカの取り組みと日本への示唆-」(2004)   ●  労働政策研究・研修機構 日本労働研究雑誌 №526執筆 「フリーランサー・業務委託など個人請負の働き方とマッチングシステム」(2004.5)  ●  ESRI-経済政策フォーラム「若年の雇用を巡る問題について」(2004)  ● 全労済協会LRL3号執筆 「若年者の雇用対策」(2005.01)  ● PHPマニフェスト検証委員会「マニフェスト白書」(2005)  ● 法政大学社会学部講義 「職業キャリア論Ⅰ・Ⅱ」全23講義 (2007-2007)

Works 執筆記事

 ●グローバル企業の選考手法のスタンダードとは『Works No.102』2010.10-11  ●コンシェルジュとは何か『Works  No.82』2007.06-2007.07  ● フレキシブルワーク-臨機応変・伸縮自在な働きかた-『Works No.74』2006.02-03   ●ジョブカフェ事業に影響を与えたワーキングリンクス、「ジョブカフェ」は成功するか 『Works No.65』2004.08-2004.09  ●海外にみるスタッフィングサービス7つの潮流『Works No.61』2003.12-2004.01  ●ディペンデント・コントラクター 『Works No.37』1999.12-2000.1  ● 独立開業を輩出するアメリカの社会システム 『Works No.37』1999.12-2000.1  ●エンプロイアビリティの向上を主眼とした「日本版コミュニティ・カレッジ」創設へのアプ ローチ 『Works No.35』1999.8-9

Worksウエブサイト

「フレキシブル・ワーク 欧米の『新しい働き方』を支える政策・制度」(2017.8-現在) ● 「HR Technology Trends」(2016.12-2017.8)  ●「Works University 人材ビジネス講義」(2015.3-2017.7) ●「フレキシブル・ワーク最前線 ~新しい働き方が組織を変える~」(2016.7-12) ●「海外におけるインターンシップ最新事情」(2015.6-12) ●「北欧のグローバル企業に学ぶ」(2015.3-5) ●「専門家が語る、現地人材採用のコツ」(2015.2-6) ● 「Works University 労働政策講義」(2015.2-5) ●「リクルーティングの未来-グローバル人事最前線」(連載)(2013.1)  ● 『HR BUSINESS REVIEW 海外人材ビジネスの最新情報』企画・監修(2005.12-)  ● 「Web2.0がリクルーティングを変える」『HR BUSINESS REVIEW 2006.SEP』(2006.9)  ● 「働きかたの多様化を表わす100のことば」『HR BUSINESS REVIEW 2007.MAR』(2007.5)

委員等

  • 経済財政諮問会議 経済動向分析・検討チーム専門委員(2001)
  • 兵庫県ひょうご経済・雇用再生加速会議委員(2006)
  • 兵庫県生涯学習審議会委員(2007)
  • 厚生労働省労政記者クラブ所属

当期研究テーマ

研究テーマ

  • 「近未来」 × 「外部労働市場研究(市場・機能)」 ×「グローバル」

当期研究プロジェクト