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仕事中に「中抜け」できる人は3割超。働く時間の柔軟性が向上
こちらの記事は「働き方の定点観測2025」レポートより一部抜粋したものです。
レポート全体はこちらから閲覧・ダウンロードいただけます。
近年、多様な働き方やワークライフバランスの向上が注目されている。その中で、働く時間の柔軟性を測る一つの指標となるのが、就業時間中に私用などで一時的に業務を離れる「中抜け」の可否だ。リクルートワークス研究所の「全国就業実態パネル調査」を用いて、その推移を見てみよう。
緩やかに広がる「中抜け」という働き方の選択肢
就業時間中に中抜けできる人の割合は、2025年時点で30.5％に達している。この割合は、コロナ禍前の2019年時点では26.7％であった。2019年から2025年までの6年間で3.8ポイント上昇しており、働く時間における柔軟性は緩やかながらも着実に高まっていることがわかる。
図表 就業時間中に中抜けできる割合
集計対象者：雇用者（各年12月時点）
職種や業種によっては業務の特性上、中抜けが物理的に難しいケースも存在するため、全ての就業者に一律に広がっているとは限らない。それでも、時間の融通が利く働き方は、育児や介護、通院といった個人の事情と仕事との両立を支える一つの要素になり得る。
今後、この緩やかな増加傾向がどこまで続くのか、また職種や雇用形態によってどのような差が生じるのか、引き続き注視していく必要がある。
こちらの記事は「働き方の定点観測2025」レポートより一部抜粋したものです。
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