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Off-JT実施率は22.0％へ回復、OJTと自己啓発は11年変わらず横ばい
こちらの記事は「働き方の定点観測2025」レポートより一部抜粋したものです。
レポート全体はこちらから閲覧・ダウンロードいただけます。
企業の教育訓練や個人の学び直しの重要性が叫ばれるなか、実際の現場ではどのような変化が起きているのだろうか。リクルートワークス研究所の「全国就業実態パネル調査」のデータから、企業が提供するOJTとOff-JT、そして個人の自己啓発について、実施状況の推移を追った。
コロナ禍で変化したOff-JTと、変わらないOJT
企業による学びの機会の提供について見ると、OJTとOff-JTでは異なる動きを示している。
図表１：OJTとOff-JTの実施割合
出所：リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」
集計対象者：雇用者（各年12月時点）
職場内で実務を通じて行うOJTの実施割合は、過去11年で見ると25％前後で横ばい傾向が続いている。
一方で、研修など職場を離れて行うOff-JTの実施割合は2020年に17.1％と、前年の24.8%から7.7ポイント低下した。新型コロナウイルス感染症の影響で、対面での集団研修の自粛などが背景にあったと考えられる。その後は回復過程にあり、コロナ禍前の水準には届かないものの、2025年には22.0％まで上昇した。
なお、2025年時点でOJTとOff-JTの「両方とも非実施」である割合は63.7％であり、時系列で見ても6割台が続いている。
自己啓発の実施割合も35％前後で推移
企業による機会提供とは別に、個人が仕事にかかわる学びを自発的に行う自己啓発の動向はどうだろうか。
図表２：自己啓発の実施割合
出所：リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」
集計対象者：就業者（各年12月時点）
2025年における個人の自己啓発の実施割合は34.5％であり、前年から0.4ポイントの微減となった。時系列で見ても35％前後で推移しており、大きな変化は見られない。
データからは、企業による学びを実施している割合も個人が自発的に行う学びの割合も、この10年で大きく変わらない様子がうかがえる。
こちらの記事は「働き方の定点観測2025」レポートより一部抜粋したものです。
後日、追加分析を行った後編も掲載予定です。
レポート全体はこちらから閲覧・ダウンロードいただけます。
