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各種お問い合わせ6. 正社員同士の共働き（同居の子なし）
2015～2024年の動き
- 「正社員同士の共働き（同居の子なし）」は、夫婦ともに正社員として働いている有配偶者で、同居の子がいない人を指す。
- 30～59歳人口のうち、ここに該当する人の割合は、2015～2018年にかけて停滞したのち、緩やかな上昇傾向で推移した。具体的には、2015年の4.9％から2024年には5.6％となった。
図表 この10年の「正社員同士の共働き（同居の子なし）」の構成比の変化
（注）30～59歳に占める割合。親族との同居はあり・なし計。
（出所）リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」クロスセクションウェイトを用いたウェイトバック集計。
類型ごとの平均的な状況
経済的に最も余裕がある。体調不良時や急な出費に相談できる相手を持つ割合が高く、健康状態や自己啓発への取り組みも比較的良好。ただし家事・育児等が女性に偏る傾向が鮮明で、今後子どもを持った場合に、女性でキャリア停滞につながる懸念がある。
図表 データで見る「正社員同士の共働き（同居の子なし）」の平均的な状況
（出所）リクルートワークス研究所「家族×働く 10年の追跡調査が示す、変わる個人・変わらぬ構造」P16-32参照（データはリクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2025」および同「全国就業実態パネル調査2025追加調査」）。いずれもクロスセクションウェイトを用いたクロスセクション集計値。
この記事は、研究報告書「家族×仕事 10年の追跡調査が示す、変わる個人・変われない構造」の内容を、再構成したものです。詳細は報告書をご覧ください。