2. 単身正社員(同居の子あり)
2015~2024年の動き
- 「単身正社員(同居の子あり)」は、正社員として働き、配偶者がおらず、同居の子がいる人を指す。
- 30~59歳人口のうち、ここに該当する人の割合は、低水準を維持した。具体的には、2015年の1.7%から2024年の1.7%へと推移しており、大きな変化はない。
- 女性は約2.8~3.1%で男性(約0.5~0.6%)を上回る構造が継続した。
図表 この10年の「単身正社員(同居の子あり)」の構成比の変化
(注)30~59歳に占める割合。親族との同居はあり・なし計。
(出所)リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査」クロスセクションウェイトを用いたウェイトバック集計。
類型ごとの平均的な状況
収入は安定し、自己啓発をする人も多めだが、子どもがいる分、経済的余裕は少なめ。睡眠不足の割合が高く、可処分時間も短い傾向があり、女性を中心に心身の不調を抱える人の割合が高い。その半面、女性では頼れるつながりを確保する傾向。
図表 データで見る「単身正社員(同居の子あり)」の平均的な状況
(出所)リクルートワークス研究所「家族×働く 10年の追跡調査が示す、変わる個人・変わらぬ構造」P16-32参照(データはリクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査2025」および同「全国就業実態パネル調査2025追加調査」)。いずれもクロスセクションウェイトを用いたクロスセクション集計値。
この記事は、研究報告書「家族×仕事 10年の追跡調査が示す、変わる個人・変われない構造」の内容を、再構成したものです。詳細は報告書をご覧ください。
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