中小企業を選んだ理由 ―中小企業へ転職した15名のインタビューから見えてきたもの―【前編】

本コラムは、インタビューにご協力いただいた方の個人情報に十分配慮し、個人が特定されない形で内容をまとめています。内容の共有についてはご本人の同意を得た上で、仮名や抽象化など必要な編集を行っています。

日本の労働市場は深刻な人材不足に直面している。特に中小企業の新卒採用は厳しく、2026年卒の求人倍率は従業員300人未満の企業で8.98倍と高い水準だ（リクルートワークス研究所，2025）。こうしたなか、中小企業にとって中途採用の強化は喫緊の課題となっている。

一般的に安定し、待遇もよいとされる大企業ではあるが、その環境を自ら手放し、中小企業へとキャリアをシフトする人がいる。リクルートワークス研究所「全国就業実態パネル調査（JPSED）2025」を分析すると、2022～2024年の３年間に離職を経験し、正社員から正社員に移行した人のうち前職が大企業だった人は、32.6％だった。そのうち、4割以上が従業員300人未満の企業へ転職していた。（※1）特に40代ではその割合が6割弱に達する。そうした転職を経験した人には大企業を離職するにあたってどのような背景があったのか。

大企業から中小企業へ転職した15名へのインタビューを通じて、中小企業を選択する際の4つの主要な要因が明らかになった。本稿では、まずは転職活動のプロセスについての情報収集やアプローチ方法、採用選考の流れを整理する。そして、中小企業を選んだ4つの要因について詳しく見ていきたい。

1．転職先の情報収集とアプローチ方法

どのようにして次の転職先となる中小企業を見つけたのだろうか。インタビューからは、大きく3つの情報収集とアプローチ方法が見えてきた。

知人からの紹介やヘッドハンティング

中小企業への転職において特徴的なのは過去に勤めていた会社の同僚や取引先、あるいはプライベートな知人からの紹介による、いわゆるリファラル採用である。同業界内での転職において多く見られた。目黒陽平さん（仮名）は、前々職で自身を高く評価してくれていた上司から「法務関連の人材がいないので、ぜひ来てほしい」と声をかけられ、転職を決意した。

大内雅也さん（仮名）も、同じ取引先を担当していた競合他社の知人から「うちの会社なら、本来やりたいと思っていた仕事に集中できると思うよ」と誘われ、その人柄への信頼から転職を決めた。取引先での応接待合やバックヤードなどで知り合った競合他社の知人から得られる情報は、ネット上の求人情報よりもはるかに解像度が高い。知人による紹介は、よい面だけでなく、課題や懸念点も含めた「ありのままの情報」が共有されるリアリスティック・ジョブ・プレビュー（※2）となっているため、転職者は転職後の働き方や職場の雰囲気をより具体的にイメージすることができる。

また、星浩之さん（仮名）は、最終的に家族の知人が勤めていた会社の代表から直接声をかけられたことが、転職の決め手となった。あるいは藤井智也さん（仮名）は、少し前に受けたヘッドハントをきっかけに、現在の勤務先と接点を持つようになった。いずれのケースでも、経営トップから直接「あなたが必要だ」と言われたことが、転職の後押しになっている。

転職サイトや転職エージェントの活用 

もちろん、転職メディアや転職エージェントといった一般的な転職サービスも広く活用されている。木村咲さん（仮名）は、複数の求人情報会社が運営する転職サイトを利用し、最終的には転職エージェントからの紹介で現職に就いた。転職エージェントについて、木村さんは次のように語っている。

中小企業の場合、口コミが少なかったり、福利厚生について細かく書かれていなかったりすることが多いんです。だから私も、休みの制度や福利厚生の内容を詳しく知りたくて。社風や人間関係といった、直接聞きづらい不安なこともエージェントの担当者に確認しました。

大企業に比べて、中小企業では企業ホームページの情報が限られていたり、口コミサイトでの投稿が少なかったりする傾向がある。こうした状況では、転職エージェントを通じて知りたい情報を確認できる点が、大きなメリットとなる。

ハローワークを活用して企業を探す方法

前職を退職してから仕事を探す場合、失業保険の給付を受けながらハローワークに通うケースも見られる。菅原典子さん（仮名）は次のように語っている。

まず、通勤時間は30分以内、しかも電車を使わないで済む会社を探していました。雇用保険をもらいながらハローワークに通って、近所にも求人がたくさんあるんだなと思いました。

勤務地などの条件を重視する場合には、ハローワークを活用したり、自ら地域の企業を探したりするアプローチがとられることもある。

2．採用選考の流れ

中小企業への転職活動における採用選考プロセスは、大企業と比較して、意思決定者が早い段階から関与することで、選考が迅速に進む傾向がある。社長や役員といった決裁者が初期の面接に登場するケースも多く、選考のスピードや内容に影響を与えている。また、選考の過程では、職場の雰囲気や設備を実際に確認できる機会が設けられることもあり、転職者が入社後の働き方を具体的にイメージする上で重要な役割を果たしている。以下では、主な選考パターンとその特徴について事例を基に紹介する。

一次面接が最終面接になり得るリファラル採用

紹介やヘッドハンティングによる転職では、選考プロセスがさらにスピーディに進む傾向がある。目黒さんは、前々職の上司（役員）からの紹介でリファラル採用となり、最初から社長面接が行われた。大内さんも同様に、知人からの紹介を受け、すぐに社長面接が設定された。

これらの事例からは、中小企業ならではの経営層との距離の近さが、選考段階から明確に表れていることがわかる。社長や役員と直接対話することで、転職者は会社のビジョンや自分の役割を具体的にイメージしやすくなる。

一般応募でも迅速な選考フロー

転職メディアを通じた一般応募の場合でも、中小企業では迅速な意思決定が行われるケースが複数見られた。たとえば、高崎渉さん（仮名）は転職サイトから応募したケースであるが、一次面接時に社長から直接「採用です、一緒に働きたい」と伝えられ、採用が即決された。また、城田順子さん（仮名）のケースでは、二次面接を社長が担当し、社長自身の考えや会社の概要、会社の中期戦略について説明を受けた直後に内定を告げられたという。

このように、中小企業では応募ルートにかかわらず、社長や役員といった決裁者が選考の早い段階で関与することで、採用プロセスが大幅に短縮されていることがうかがえる。

雰囲気を確認できる職場見学や食事会の機会 

採用を決める前に、職場の雰囲気を実際に見て判断したいという声が多く聞かれた。中西沙耶さん（仮名）は、面接時に工場内を全て案内され、事務所が清潔で整っていたことを確認した上で入社を決めた。中西さんは次のように語っている。

工場って入ったことがなかったので、ちょっと怖いイメージがあったんです。でも、面接のときに社内を全部見せていただいて。工場と、実際に働くことになる事務所を確認して、「あ、大丈夫そうだな」と思えました。

特に女性の場合は、オフィスだけでなく、休憩室やトイレなどの設備も事前に確認していた。入社後に毎日利用することになるファシリティの状態は、安心して働くための重要な判断材料となっている。

また、大垣誠さん（仮名）は内定後に懇親会に参加し、面接では尋ねづらい本音を、実際に一緒に働くことになる同僚たちから聞く機会を得ていた。大垣さんは次のように言っている。

入社前に何度か、今の職場の上司と飲みに行かせてもらいましたし、同年代の社員とも一度懇親の場を設けてもらいました。ほんとにお酒の場で、ぶっちゃけトークで「実際どうなんですか？」みたいなことをたくさん聞いて、入社後の不安を解消できました。

入社前に懇親会などが設定されることで、入社後のイメージがより鮮明になり、ギャップの解消にも役立っている。

※本コラムは前後編の2部構成です。【後編】では、中小企業を選んだ4つの要因について詳しく見ていきます。