集まる意味を問いなおす⓪：問題意識——なぜ、いま、あらためて「集まる意味」なのか

2021年、私たちは「職場における集まる意味の調査」を行い、2022年に報告書『集まる意味を問いなおす』を世に出した。パンデミックのさなか、緊急事態宣言が繰り返され、多くの企業が準備のないままリモートワークへと移行した時期である。調査から5年。世界は出社かリモートかをめぐって揺れ、その後、「自然と」出社に戻った企業も多い。そこへ生成AIという新しい変数が加わった。いま、私たちは同じ問いの前に、もう一度立っている。人は、何のために集まるのか。本稿は、その問いを5年後の追跡調査から問いなおす、本シリーズの出発点である。

5年前、私たちは何を恐れていたか

リモートワークが広がり始めたとき、専門家が最初に警鐘を鳴らしたのは、「つながりの縮小」だった。マイクロソフトが自社の約6万1000人の従業員を対象に、リモートワーク移行の前後を分析した研究は、示唆に富む結果を報告している。完全なリモートワークのもとでは、部署をまたいだ協働の時間がおよそ4分の1減り、組織はより「サイロ化」し、新しいつながりを築くのにも時間がかかるようになった——というのである（※1）。人は、身近なチームとの結びつきはむしろ強めた一方で、部署や立場を超えた偶発的な出会いを失っていた。

日本でも、同じ懸念が数字となって表れていた。冒頭で触れた私たちの2021年調査では、コロナ禍の前と比べて職場コミュニケーションの総量が減ったと答えた人が37.6%に上った。そして、この状態が続いたときに中長期で何が起きるかを問うと、「仕事のノウハウが継承されない」「職場の一体感やチームワークが弱くなる」「離職者ややる気のない人がでてくる」——この三つが、懸念の上位を占めた。集まりが失われることは、単に不便というだけではない。知の継承や、組織としての結束そのものを、静かに蝕むのではないか。私たちはそう危惧した。

では、こうした懸念は、その後の5年で解消されたのだろうか。それとも、かたちを変えて、いまも職場の底に沈んでいるのだろうか。この問いこそが、5年後の追跡調査に私たちを向かわせた最初の動機である。

なぜ「いま」なのか——三つの潮目

5年前の宿題の答え合わせをするというだけなら、いま急ぐ理由はない。だが、私たちが「いま、あらためて」と考えるのは、集まりをめぐる状況が、この1〜2年で大きく動いているからだ。潮目は、３つある。

第１に、「出社への揺り戻し」である。アマゾンは2024年9月、従業員に対し、2025年1月から週5日の出社を求めると通告した。同社のアンディ・ジャシーCEOは「コロナ禍前の働き方に戻る」と明言した（※2）。多くの大企業がこれに続き、フルタイムのオフィス回帰を打ち出した。集まりは、いま再び「制度」として職場に呼び戻されようとしている。

第２に、しかしその揺り戻しの正しさが、揺らいでいることである。出社義務化は、社員の反発と離職を招いている。アマゾンの通告直後の調査では、回答した従業員の9割が不満を示し、7割以上が転職を考えると答えた（※３）。より広い調査でも、出社を義務づけられた幹部の3分の1が離職を検討し、とりわけ女性や熟練した人材の流出が目立つという指摘がある（※４）。そもそも一律の出社に、生産性を高める根拠があるのかも疑わしい。スタンフォード大学のニコラス・ブルームらが1600人規模で行った実験では、ハイブリッドワークは生産性にも昇進にも悪影響を与えず、離職率をむしろ3分の1下げた（※５）。日本の私たちの調査でも、たとえば6歳以下の子どもを持つ母親は、リモートワークによって自身のパフォーマンスが「上がった」と答えている。この結果を見る限り、人を一律にオフィスへ戻すことが、本当に最適解なのか。その前提は、もはや自明ではない。

そして第３に、最も新しく、そしておそらく最も本質的な潮目が、生成AIである。ここまで挙げた２つ——出社への揺り戻しと、その根拠の揺らぎ——は、いわばコロナ禍の後始末をめぐる、少し前から始まっていた議論だ。だが生成AIは、集まりの前提そのものを、いまつくり替えようとしている。

生成AIは、個人の生産性を大きく押し上げる一方で、これまで人と人のあいだで行われてきた協働のかたちを、静かに置き換えつつある。ある研究では、AIによるコーディング支援を導入した開発者が、個人の作業を増やす一方で、同僚との協働を大きく減らしたことが報告されている。生成AIは、その設計からして、対話や擦り合わせよりも、個人の効率化に最適化されているのだ。その結果、メンタリングや、同僚からの学び、ベストプラクティスの共有といった「集団での育ち合い」が減少していくことが懸念されている（※6）。仕事はいま、静かに「個業化」へと向かっている。

この変化は、集まる意味を根本から揺さぶる。これまで、人が集まって働く理由の多くは、一人では手に負えないことを、分担し、補い合うことにあった。自分にない知識を持つ人に尋ね、視点の異なる誰かと突き合わせ、経験のある先輩のやり方を横目で見て学ぶ——集まりとは、個人の能力の足りない部分を、他者で埋めるための仕組みでもあった。ところが生成AIは、その「埋めてくれる他者」の役割を、部分的に肩代わりし始めている。分からないことはAIに尋ね、たたき台はAIとつくり、調べ物も要約もAIに任せられる。一人で完結できる範囲が広がるほどに、「わざわざ集まる」ことの理由は、これまでになく問われることになる。

だからこそ、いま考えたい。一人でできることが増えていくこの時代に、それでも人が集まる意味があるとすれば、それは何なのか。個人が、そしてAIを携えた個人が、どれだけ力を増しても、なお人と人が集まってはじめて生まれるものが、もしあるとすれば——それは、いったい何だろうか。知恵の受け渡しか、信頼か、迷いを分かち合える安心か、あるいは一人では思いつけなかった問いそのものか。この問いは、5年前は、ここまで切実ではなかった。いま、あらためて「集まる意味」を問う理由の核心は、まさにここにある。

問いは「どこで働くか」ではなく、「何のために集まるか」である

ここで、一つの視点を提起したい。出社かリモートか、週に何日オフィスに来るべきか——世の議論の多くは、集まりの「場所」と「量」に集中している。だが、2022年に私たちがまとめた報告書『集まる意味を問いなおす』でも記したように、本当に問うべきは、そこではないのではないか。人を同じ場所に、より多く集めれば、失われたものは戻るのか。知は継承され、一体感は取り戻され、孤独は癒えるのか。私たちの5年後の追跡調査が示すのは、そのどれもが「出社の量」では決まらない、という事実である。集まりの価値を分けているのは、場所でも頻度でもなく、集まりに込められた「意味」と、それを支える「設計」だった。

この問いを考えるうえで、私たちの手元には、一つの手がかりがある。2021年の調査に回答してくれた人々のうち、1491人に、2026年3月、もう一度同じ問いを投げかけることができたからだ。5年という歳月をはさんで、同じ個人のなかで何が変わり、何が変わらなかったのか——「平均の変化」ではなく「一人ひとりの内側で起きた変化」を、たどることができる。それは、一時点を切り取る横断調査にはできない、縦断調査ならではの見方である。

本シリーズが問う、七つのこと

この問題意識のもと、本シリーズは、集まる意味をめぐる七つの問いを、順に追っていく。

本シリーズの構成（全7回）

七つの問いを通じて、繰り返し浮かび上がってくる答えがある。集まる意味は、人を同じ場所に集めること自体には宿らない。それは、集まりを通じて何を分かち合い、何を育てようとするのか——その「意味」と、それを支える「設計」のなかにこそ宿っている。出社のルールをどう決めるかという議論の手前で、そもそも何のために集まるのかを、あらためて一緒に考えてみたい。生成AIが個業化を加速させ、企業が出社回帰へと揺れ戻る、まさにこの時期だからこそ、私たちはもう一度、この問いの前に立ちたい。人は、何のために集まるのか。