自助でも公助でもなく、足りないのは「キャリアの共助」―独りぼっちでは頑張れない―　中村天江

１.　７割が仕事を辞める時代、キャリアは自己責任

VUCAで人生100年の時代

わたしたちは今、VUCAの時代、そして、人生100年の時代を生きています。こうやって書くと、何だかよくわかりませんが、要は変化が激しく、何が起こるかわからない環境のなかで、充実した長い人生を願う時代になったということです。
では、どうしたら充実した人生を送れるのでしょうか？筆者らが行った５カ国調査によれば、どの国でも、「仕事が楽しければ人生が楽しい」という人が、「仕事の時間が短いほど人生が楽しい」人よりも多いことがわかっています（※１）。
個人にとって仕事は、収入を得たり、学んだりにとどまらず、自分が役割を発揮できる居場所であり、共通の目的を目指す仲間がいるということでもあります。仕事を失うと、収入や肩書を失うだけでなく、仕事によって得ていた居場所や仲間とのつながりも失います。働くとは、人生においてとても大切なことなのです。

雇用流動化、キャリアは自己責任に

ところが、もはや正社員でさえも「終身雇用（＝生涯１社）」を期待できなくなってしまいました。働く人全体の約７割、最も雇用が安定している正社員男性でも５割以上の人が、一度は会社を辞めた経験があり、すでに雇用は流動化しています（※２）。テクノロジーやグローバル化の進展、さらには新型コロナウイルス感染症の流行やリーマンショックのような雇用を揺るがす事態は、今後も起こるでしょう。
このように雇用が流動化すると、「１つの企業が、社員を生涯サポートする」という社会の仕組みは成立しません。経営の論理だけなら、「そのうち辞める社員に投資したくない」という判断もありえます。よって雇用の流動化が進むにつれ、「キャリア形成は自己責任で」と個人の自立（自律）が求められるようになりました。
しかし、本当にキャリアは自助努力でつくっていけるのでしょうか。

自助努力を過剰に求めすぎている

なぜなら、キャリア形成において自助努力は必要不可欠ですが、自助努力だけでキャリア形成はできない、という現実があるからです。
例えば、パワハラ上司の理不尽なマネジメントのもとで鬱病になり、昇進機会を絶たれたのは本人のせいとはいえません。子育てや介護を行っている夫婦で、夫が転勤になったために、妻が仕事を辞めざるをえないのも、妻の努力だけではどうにもなりません。
確かに、華々しいキャリアを築いている人のなかには、休日にも情報収集やスキルアップに余念がなく、仕事で高い成果をあげてきた方もいるでしょう。しかし、仕事で成果をあげられたのは周りの人が協力してくれたからであり、それを評価してくれる上司がいたから、今の状態があるのです。すべてが自分の力によるとものだと考えるのはあまりに傲慢です。
実際、「就職氷河期」や「非正規雇用」では、周囲からのサポートや機会に恵まれなかった人が、その後も長い期間にわたってキャリア形成に苦労していることが社会問題になっています。キャリア形成は自助努力だけでは、決してできないのです。

２．理想は「キャリアの自立」、現実は「キャリアの孤立」

日本は、個人の主体性も周囲の支えも弱い

長期雇用が根付いていた日本では、雇用が流動的な海外には見られない特徴があります。個人のキャリア形成のあり方を考えるにあたり、最初に現状を整理しておきます。
まず日本では、キャリア形成に対する個人の主体性が十分に育っておらず、発展途上にあります。雇用保障のかわりにキャリア形成の主導権を企業がもっているため、「キャリアは自分が決める」という意識が、日本はアメリカや中国に比べて２割以上低くなっています（※３）。
また日本では他の国に比べて、人間関係が家族や今の職場に集中していて、「以前の仕事仲間」や「一緒に学んだ仲間」との交流が少なく（※４）、さらには周囲の人間からキャリアの挑戦に対する後押しを受けていません（図表１）（※５）。
つまり、人間関係が家庭と職場に閉じていて、新しい挑戦への後押しもないため、キャリアの選択肢が限られ、新たな世界に一歩踏み出すことが難しいのです。「キャリアの自立」というより、「キャリアの孤立」に陥っているのが、今の日本なのです。

図表１　周囲からのキャリアの支え

出所：リクルートワークス研究所（2020）「5カ国リレーション調査」

共助には、公助以上のパワーがある

そのうえ、日本では、個人のキャリア選択を支える社会の仕組みも脆弱です。職業紹介や職業訓練に関する公的支出の規模は、17カ国中、下から２番目です。単に順位が低いだけでなく、フランスやデンマークとは10倍近い開きがあり、欧州各国との差は歴然としています（図表２）。
しかし、少子高齢化と人口減少が続いている日本では、必要だからといって公的支出を無尽蔵に増やせない厳しい現実があります（※６）。

図表２　GDPに占める労働市場政策への公的支出（2016年）出所：労働政策研究・研修機構「データブック国際労働比較2019」
注：「積極的措置」は、公共職業サービス、職業訓練、雇用インセンティブ、保護および援助雇用とリハビリテーション、直接的雇用創出、創業インセンティブから、「消極的措置」は失業または無業所得の補助・支援、早期退職からなる。

まとめると、日本では、雇用が流動化し、自助努力によるキャリア形成が期待されるようになっているものの、キャリア形成に対する個人の主体性も、周囲の支えも、公的な仕組みも脆弱というのが現在の状況です。