JOURNAL OF HUMAN RESOURCESWorks No.66

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Works No.66
教育研修の成果 何を、いかに測るべきか
2004年10月

目次

■特集1
教育研修の成果 何を、いかに測るべきか


はじめに もう一度、このテーマを俎上に載せる
編集担当 五嶋正風

第1章 米国の経験から読み取る教訓
トレーニングのROI評価は必要か 米国における理論と実践の歩み
デイビッド・クリールマン氏(人材コンサルタント)

寄稿 トレーニング実効性の評価と実証 BSCと4段階評価の融合
ジェームス・D・カークパトリック氏(First Indiana Bank 企業内大学副学長)

第2章 日本企業はどう行動すべきか
Part1 研修のPDCAは回っているか ~79社調査で見えた問題点
教育プログラムの品質保証を 堤 宇一氏(人材開発協会企画推進部マネジャー)

Part2 目的が明確なら測る対象も明確に~3社の教育と効果測定
豊田自動織機 多面的な計測が目指すものは継続学習による正しいプロセス
富士ゼロックス コンピテンシーと教育メニューメリハリある効果測定でつなぐ
日産自動車「学ぶ環境の整備こそ最高の投資」社長の言葉はどう実行されているか

Part3 どう考えるべきか~研究者・教育者の見方
効果測定に力が入らない理由は OJT測定には日の丸モデルが必要
高橋潔氏(神戸大学大学院経営学研究科助教授)
育てたい人材像は企業と学校で共通 3つの切り口で「やる気」を測定可能に
原田隆史氏(天理大学人間学部講師)

おわりに
OJTが成立する前提は変化を続ける現場の育成力低下がこれからの焦点に
佐野一郎(本誌編集長)

■特集2
フリーエージェントは企業社会を変えるか


I.雇われない、雇わないという選択をした人たち
II.800人調査から見えてくる、個人事業主働き方の実態 笠井恵美(ワークス研究所主任研究員)
III.外部人材を積極活用"雇用信仰"から脱却した企業
横河キューアンドエー/IBMビジネスコンサルティングサービス
IV.企業がICを活用するための7つのポイント
秋山進氏(インディペンデント・コントラクター協会理事長)
V.フリーエージェント社会にはこんな法制度が必要だ 鎌田耕一氏(流通経済大学法学部教授)
コラム日本とほぼ変わらないフリーランスを巡る米国の法事情
藤川恵子(ワークス研究所客員研究員)
むすびにかえて雇われない働き方とカイシャの未来

■連載

・ハイ・パフォーマンスを生む現場を科学する 野中郁次郎の成功の本質
第16回 三鷹光器
監修 野中郁次郎氏(一橋大学大学院国際企業戦略研究科 教授)

・リーダーの軌跡
ダッド・バッジ氏(東京スター銀行 取締役兼代表執行役頭取)

・著者からのメッセージ
『スローキャリア――上昇志向が強くない人のための生き方論』
高橋俊介氏(慶應義塾大学大学院政策メディア研究科 教授)

『ニート――フリーターでもなく失業者でもなく』
玄田有史氏(東京大学社会科学研究所 助教授)/曲沼美恵氏(フリーライター)

『ボスと上司――「プロ」サラリーパーソン VS. 「アマ」サラリーマン』
梅森浩一氏(アップダウンサイジング・ジャパン 主宰)

・カタリスト 人と組織の新・論・点
照屋林賢氏(りんけんバンド リーダー)

・キャリア特集
次世代を担う人材の育成――企業が教育現場に乗り出した(上)