Works Index 2018Works Index 2018 結果の概要

2018年は働き方にどのような変化があったのか。ここでは、2018年のIndexとIndicatorの結果をみながら、日本の働き方がどう変わっているのかの概要を示す。

すべてのIndex が前年から上昇し、
働き方が大きく改善する1年に

2018年のWorks Index は、IndexⅠ「就業の安定」:65.2pt(前年比+1.6pt)、IndexⅡ「生計の自立」:69.3pt(同+1.3pt)、IndexⅢ「ワークライフバランス」:65.6pt同+1.0pt)、Index Ⅳ「学習・訓練」:32.5pt(同+1.2pt)、IndexⅤ「ディーセントワーク」:57.4pt(同+0.3pt)と、IndexⅠ~Ⅴのすべてが上昇し、働き方が大きく改善する1年となった(図表2-1、図表2-2)。

図表2-1 Works Index 2017(昨年の結果)2-1n.jpg

図表2-2 Works Index 2018(今年の結果)

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IndexⅠ「就業の安定」は
女性や高齢者の労働参加などで上昇

 IndexⅠ「就業の安定」は、2017年から2018 年に+1.6ptと上昇(63.6pt →65.2pt)しており、2016年から2017年(63.0pt→63.6pt)よりも上昇幅をさらに拡大させている(図表2-3)。Indicatorの内訳をみると、Ⅰ-1「2018年12月時点で就業しているもしくは就業意欲が高い」(前年比+1.9pt)やⅠ-3「2018年の各月において就業している」(前年比+1.8pt)など就業状態を指すIndicatorで改善が顕著である(図表2-4)。女性や高齢者で同Indicatorの上昇幅が大きく、女性や高齢者の労働参加がさらに進んだことがその要因となっている。

図表2-3 Index Ⅰ~Ⅴ
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図表2-4 Indicator Ⅰ-1~Ⅴ-5 

(※クリックで拡大します)
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また、IndicatorⅠ-5「雇用継続の可能性が高い」も、2018年において57.6ptと、2017年から前年比+2.2ptと大幅に上昇した。無期転換ルールの適用に伴い、有期雇用者の無期転換はしっかりと進んでいる。

IndexⅢ「ワークライフバランス」は
有給休暇義務化などから上昇幅拡大

 Index Ⅲ「ワークライフバランス」は、2017年から2018年に+1.0ptと上昇(64.6pt →65.6pt)しており、2016年から2017年(64.0pt→64.6pt)よりもさらに上昇幅を拡大させた。特に、IndicatorⅢ-2「休暇が取得できている」(57.1pt→59.2pt)の改善幅が大きい。有給休暇義務化を前に、企業が先んじて従業員の有給休暇取得を促進させているとみられる。さらに、IndicatorⅢ-1「残業時間がない・短い」も、2018年で68.7ptと前年から+1.0ptと上昇している。

リカレント教育元年となった2018年、
IndexⅣ「学習・訓練」は反転して上昇

 Index Ⅳ「学習・訓練」は2016年から2017年(31.8pt→31.3pt)に低下していたが、2017年から2018年にかけては反転上昇(31.3pt→32.5pt)している。人手不足や採用難により企業が従業員への教育を強化しているのと同時に、個人がリカレント教育など学びへの関心を高めていることがIndex Ⅳ「学習・訓練」の上昇に寄与している可能性がある。

政策効果や恒常的な人手不足によって、
働き方の改善が進む

今年はすべてのIndex が上昇し、働き方が大きく改善する1年となった。これには恒常的な人手不足や政策による効果が相当程度含まれているだろう。ここ数年、働き方に関する制度改正が矢継ぎ早に行われている。2017年3月に働き方改革実行計画が策定された後、働き方改革関連法案が2019年4月に施行されているほか、労働契約法改正による5年間の無期転換ルールも適用が始まっている。2018年は人生100年構想会議においてリカレント教育について精力的に議論が行われた。Works Indexからは、これらの政策によって、人々の働き方が着実に改善している様子がみてとれる。

以降、具体的に働き方にどのような変化がみられているのか、その詳細を紹介していく。

※前年からの変化については、元の数値からそのまま減算を行い、その後に四捨五入を行っている。このため、それぞれの水準を四捨五入をした後に減算した値とは、一部値が異なる。
※ JPSEDを用いた集計については、15〜74歳の人を対象とした分析を行っており、原則として、その年のクロスセクションウエイトを用いたウエイトバック集計を行っている。

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