Akie Nakamura中村 天江

  • 労働政策センター長 / 主任研究員

    東京大学大学院数理科学研究科修士課程修了後、1999年リクルート入社。就職・転職・キャリア形成支援のサービス立ち上げや企画を経て、2009年、リクルートワークス研究所に異動。「人材採用システムの研究」で、2016年一橋大学で博士号(商学)取得。専門は人的資源管理論。主任研究員。

研究領域

 

「労働市場の高度化」をテーマに、調査・研究・政策提言を行う。企業の人材獲得、個人の労働移動、就業構造の変化、需給調整機関などのLMI(Labor Market Intermediation)等、労働市場に関するメゾレベルの調査・研究。労働市場の長期予測と、それを踏まえた提言にも取り組む。

 

論文

学会発表等

  • 戦略的採用におけるフィードバック・ループ―日・仏・米企業における事例―(第47回日本労務学会,2017年)
  • 採用活動におけるフィードバックループのメカニズム(第19回経営行動科学学会,2016年)
  • 変容する労働市場下での転職(慶応義塾大学産業研究所HRM研究会,2015年)
  • 中高年の採用に関する実証分析(第17回経営行動科学学会,2014年)
  • 中高年ホワイトカラーの転職の実態と課題(第16回経営行動科学学会,2013年)
  • なぜ短期派遣に滞留するのか?(第42回日本労務学会,2012年)
  • なぜ「短期派遣」のまま働いているのか?(第41回日本労務学会,2011年) 日本労務学会研究奨励賞

研究実績

オリンピックがもたらす雇用インパクト(2013年~)

オリンピック・パラリンピックが労働市場に与える影響を調査・推計し、2020年に向け政策アジェンダを提起(プロジェクトリーダー)。
プロジェクトページ

採用を変える、採用で変える(2015年~)

経営学の研究知見をベースに「戦略的採用」のフレームワークを開発(プロジェクトリーダー)。
プロジェクトページ

Technologyと2030年の「働く」(2016年度)

テクノロジーによって働き方はどう変化するのか?米国の最新動向や推計データを踏まえ、新たなワークモデルを提唱(プロジェクトリーダー)。
プロジェクトページ

UターンIターンと就労(2015年度)

地方創生の鍵を握る地域移動と、人材の活躍に関するメカニズムを調査・研究(プロジェクトリーダー)。
プロジェクトページ

「2025年の働く」予測プロジェクト(2014年~2015年)

プロジェクトリーダーとして、2025年の「働く」の展望をとりまとめた。
プロジェクトページ

中高年の労働移動に関する研究(2013年~)

中高年の労働移動に関する調査・研究やキャリアチェンジプロジェクトへの参画。


• 「ミドルのチカラ 新しいマッチングフレームワークを使ったミドルエイジ採用のすすめ」(人材サービス産業協議会,2013年)
• 「中高年ホワイトカラーの転職の実態と課題」(第16回経営行動科学学会,2013年)
• 「中高年ホワイトカラーの転職の実態と課題」(共著)『経営行動科学』第27巻 第2号:p137-157(2014)
• 「企業の中高年採用に関する実証分析」『日本労働研究雑誌』No.653:p20-34(2014)
• 「中高年の採用に関する実証分析」(第17回経営行動科学学会,2014年)
• 「変容する労働市場下での転職―採用パターンとPerson-Environment Fit―」『Works Review』vol.10:p16-29(2015)

 

「海外拠点の経営を担う人材の採用」に関する研究プロジェクト(2012、2013年)

日本人駐在員等、海外拠点の経営を担う人材の採用構造に関する報告書をとりまとめた。


1. 海外経営人材の転職マーケットの概況把握のためのインタビュー調査
2. 海外経営人材の転職に関するデータ分析
3. 海外駐在後の転職に関するインタビュー調査(2012年)
4. 海外拠点の経営を担う人材の採用に関するインタビュー調査(2013年)


• 「海外現地法人の経営を担う人材の採用メカニズム」研究報告書(2013年)

「人材サービス産業の近未来を考える会」ワーキンググループ(2011年)

報告書のとりまとめと執筆を行った。このプロジェクトを経て、2012年、人材サービスの主要4団体(全国求人情報協会、日本人材紹介事業協会、日本人材派遣協会、日本生産技能協会)からなる「人材サービス産業協議会」が設立された。


• 「2020年の労働市場と人材サービス産業の役割」(2011年)
• 「2020年の労働市場と人材サービス産業の役割」(英語版、2011年)

日雇い派遣労働者の就業実態に関する研究(2010年~)

「日雇い派遣」は、派遣労働だけでなく日雇い労働の特徴を強く有しているため、丁寧な実態把握が必要である。携帯電話を用いた調査を実施し、論文等を執筆している。


• 「第1回 日雇い・短期派遣労働者の就業実態調査」報告書(2010年)
• 「第2回 日雇い・短期派遣労働者の就業実態調査」報告書(2011年)
• 「なぜ『短期派遣』のまま働いているのか?」(第41回日本労務学会, 2011年)日本労務学会賞(研究奨励賞)
• 「なぜ短期派遣に滞留するのか?」(第42回日本労務学会, 2012年)

非正規労働に関する政策提言(2009年)

• 「派遣法改正案の具体的影響と本質的な論点」
• 「正規・非正規二元論を超えて」

「中国の労働市場」に関するリサーチ(2012年~)

中国の労働市場の変遷や日系企業の人材マネジメント等についてリサーチを行っている。


• 「変わる中国市場 人材獲得をリデザインする」 (2013年)
• 「アジア9カ国の人材マーケット」中華人民共和国(2013年)

所属学会

  • 日本労務学会
  • 経営行動科学学会
  • 組織学会
  • Academy of Management

著書

共著

中国改革の深化と日本企業の事業展開』(2014年6月 ジェトロ)
 

レポート

教歴

  • 日本女子大学「女性労働論」(2017年)
  • 中央大学「人的資源特別研究(人材サービス業論)」(2017年)

執筆・講演等

講演

  • 「戦略的採用 パースペクティブ」(東京大学人事情報活用研究会,2017)
  • 「東京2020オリンピック・パラリンピックの人材調達」(ILO 第1回サステナビリティ・フォーラム,2017)
  • 「人材不足の動向と企業の取組み」(日本経済団体連合会経済情勢専門部会,2017)
  • 「同一労働同一賃金の実現に向けて―今後の課題と組合への期待―」(全国生命保険労働組合連合会労働政策研究会,2017)
  • 「同一労働同一賃金の法整備に向けた論点と派遣労働における課題」(人材サービスゼネラルユニオン,2017)
  • 「労働市場のパラダイムシフト Work Model 2030」(SciREX,2016)
  • 「法改正の動向と コンタクトセンターの未来」(企業情報化協会,2016)
  • 「2025年の働くを展望する」(横浜女性ネットワーク会議&横浜ウーマンビジネスフェスタ,2016)
  • 「生き生きと働く2030年をいかに実現するか?」(東京大学EMP「長寿社会のあり方を考える会」,2016)
  • 「働き方の再発明 ―2025年の働くを展望する―」(政策分析ネットワーク,2016)
  • 「2025年の働くを展望する ――超高齢化と人口減少でどうなる?」(東京都社会福祉協議会,2015)
  • 「2020年代の労働・雇用環境 これからの『働く』を展望する」(立命館大学,2015)
  • これからの労働市場と建設人材の獲得」(国土交通省,2015)
  • 「これまでの『働く』、これからの『働く』」(KDDI研究所,2015)
  • 「2020年の労働市場と派遣業界の役割」(日本人材派遣協会九州協議会,2013)
  • 東日本大震災における就労支援の現状と課題」(人材派遣・請負会社のためのサポートセンター, 2011)
  • 「人材派遣法改正の動きと私学における人事政策の徹底研究」(日本私学経営活性化協会, 2010)

寄稿

インタビュー

委員等

  • 「人材と競争政策に関する検討会」委員(2017.7~ 公正取引委員会)

  • 「求人情報適正化推進協議会」委員(2017.7~全国求人情報協会)

  • 「雇用関係によらない働き方に関する研究会」委員(2016.10~2017.3 経済産業省)

  • 「同一労働同一賃金の実現に向けた検討会」委員(2016.3~2017.3 厚生労働省)
  • 「派遣労働者キャリア形成支援研究会」委員(2014.7~ 日本人材派遣協会)
  • 「TOKYO就活スタイル」プロジェクトチーム運営支援員(2013.6~2014.3 東京都)
  • 「キャリアチェンジ プロジェクト」ワーキンググループ(2012.11~2013.12 人材サービス産業協議会)
  • 「東日本大震災:被災者支援事業と自主的支援活動に関する研究」研究委員(2012.4~ 労働政策研究・研修機構)
  • 「人材サービス産業の近未来を考える会」ワーキンググループ(2011.1~2011.12 人材サービス産業協議会)

当期研究プロジェクト

  • 労働移動(採用/転職)に関する研究
  • 労働市場の長期予測
  • 日雇い派遣労働者の就業に関する研究
  • 東京オリンピックが労働市場に与える影響に関するリサーチ