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調査
	リクルートワークス研究所

<2000 年 12 月 14 日発表> ■ ワーキングパーソン調査　2000 年　<速報>   リクルート　ワークス研究所は、ここ数年の社会・経済動向を受けて着実に変化する「働く個人の就業に関する実態と意識」を、定期的にかつ多面的に把握する調査を企画し、その第一回を今秋に実施した。 「離職から転職活動を経て就職へと繋がる『転職サイクル』の把握」がその骨格であり、これを総合的・包括的に捉えた調査は、過去に類をみない。 本調査は大規模なものであり、かつ、個人の属性（性・年齢）や就業形態（正規社員、パート、アルバイト…）等によってその実態・意識は大きく異なるが、今回報告する「速報版」では、現時点における「平均的な就業者像」を浮き彫りにすることを中核とした。 1) 「雇用不安」を感じるのは 30 代が最も多く 58.7％（全体平均＝54.1％）　〜55 歳から 59 歳では 44.6％。年齢が上がるにつれて会社への信頼感は強く「雇用不安」は低い〜（P5） 2) 退職理由のトップは「肉体的／精神的にきつかった」が 23.0％、次いで「勤務条件に不満」が 20.9％　〜「企業の将来性に不安」で退職したのは男性が 25.4％で女性の 9.3％を大きく上回る〜（P12） 3) 転職後の満足度はどの就業形態でも高く、派遣で 84.0％、パートタイマーで 82.7％（全体平均＝79.2％）（P17） 4) 転職後の年収は全体で 1.8％アップ。18 歳から 24 歳の増加率が最も高く 16.8％〜一方、55 歳から 59 歳の年収増減率は−24.4％と厳しい状況〜（P17） 5) 最近 1 カ月で、仕事の関連で学びに使った費用は平均で 2.05 万円 　〜学んだ時間は平均で 24.6 時間、『通学・受講』形式で学んだ人が 44.7％〜（P21、22） →調査結果（速報版、3 種類）はこちら　 →ワークス研究所報告書 2001 Vol.1　『ワーキングパーソン調査 2000[首都圏]』はこちら →ワークス研究所報告書 2001 Vol.2　『ワーキングパーソン調査 2000[関西]』はこちら →ワークス研究所報告書 2001 Vol.3　『ワーキングパーソン調査 2000[東海]』はこちら →ワークス研究所報告書 2002 Vol.3　『雇用不安と転職の実態　ワーキングパーソン調査2000【分析編】』はこちら 調査概要 【目的】 首都圏で働く人々の就業に関する実態と意識、特に転職とキャリア開発を中心に実態と意向を明らかにする。 【調査対象母集団】 首都 50km 圏内（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、茨城県）で 正規社員、契約社員・嘱託、派遣、パート・アルバイトとして就業している 18〜59 歳の男女。 【サンプル数】 13221 名（男性：9097 名、女性：4124 名） （人） 　 男性 女性 18〜24 歳 1201 1179 25〜29 歳 1529 935 30〜34 歳 1494 590 35〜39 歳 1333 561 40〜44 歳 1204 213 45〜49 歳 1195 290 50〜54 歳 635 195 55〜59 歳 506 161 正規社員 8136 2621 契約社員・嘱託 328 344 フリーター 534 150 パートタイマー 55 860 派遣 44 149 【ウエイトバック】 回収サンプルを母集団人数にわりもどす形のウエイトバックを行った。 【サンプリング】 エリアサンプリング 【調査期間】 2000 年 8 月 17 日〜10 月 17 日 【調査方法】 訪問留め置き法 【就業者の定義】 ７月最終週に１日でも雇用されて就業した人 ●お問い合わせ先● 株式会社リクルート　ワークス研究所 TEL 03-3575-5849　E-mail　works@r.recruit.co.jp リクルート　ワークス研究所は、ワーキングパーソン調査をSSJデータアーカイブ（東京大学社会科学研究所）に寄贈しています。本調査データの独自での解析を希望される方は、下記宛にお問い合わせください。 http://ssjda.iss.u-tokyo.ac.jp/index.html *データ公開は、学術目的に限定されます。また、大学、および研究機関（民間除く）に在籍する方が公開対象になります。

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