角方正幸（かくほう・まさゆき　主幹研究員）→詳細

東京生まれ。東京工業大学社会工学科卒業後、三井情報開発(株)総合研究所入社。経済予測、労働、教育経済分野の調査研究を担当。84年リクルート入社。97年リクルートリサーチ取締役。2001年4月よりリクルートワークス研究所の主幹研究員となり現在に至る。
おもな活動歴としては、リクルート版労働白書「ワークスレポート」の主査、経済審議会の雇用・労働部会委員、経済産業省委託調査「人材ニーズ調査」のプロジェクト主査、「若年のキャリア支援に関する１０の提言」、「正社員時代の終焉」、「プロフェッショナル時代の到来」、「2015年の人材マーケット予測」、「若年の基礎力と就職プロセスに関する研究」など。専攻は社会工学。東京工業大学非常勤講師。

豊田義博（とよだ・よしひろ　主任研究員）→詳細

1983 年東京大学理学部卒。同年株式会社リクルートに入社。日本を代表するビッグビジネスから中小・ベンチャーまで、数百社におよぶ企業の新卒採用戦略、広報計画業務に制作ディレクターとして長く従事する。その後、『リクルートブック』『ガテン』等の就職情報誌の編集業務に携わり、『就職ジャーナル』『リクルートブック』『Works』編集長を歴任。現在は研究員として、組織・人材マネジメントの未来形、雇用構造の変化、若年層のキャリアデザイン、教育界の変革などを探索している。著書に『新卒無業。―なぜ、彼らは就職しないのか』（共著／2002年4月 東洋経済新報社）がある。

村田弘美（むらた・ひろみ　主任研究員）→詳細

1983年株式会社リクルート入社。総務、人事、求人広告審査、「就業機会の拡大研究会」事務局、ＨＲＤコンサルタント、ＨＲＤ研究所研究員、新規事業開発等のＨＲ関連の部門を経て、1999年に社内研究所としてワークス研究所を立ち上げ、入所。2000年、政策提言活動として「21世紀の雇用政策」「モビリティ」の調査研究。2001年より雇用政策プロジェクトを担当し「2010年雇用政策への提言」、2002年「若年のキャリア支援に関する10の提言-失業・無業を超えて-」、2004年「正社員の時代の終焉-社会に新しい人材ポートフォリオを構築するための10の提案」を発表。2005年法政大学社会学部兼任講師「職業キャリア論」を担当。雇用＆非雇用分野において、次世代社会に向けた労働市場の構築など、民間の視点での提案といった啓発活動に取り組む。専門は国内外の外部労働市場、非典型雇用。
最近の主な調査・研究は、欧米主要国の官民の労働力需給調整システム、欧米主要国の人材ビジネス（派遣・職業紹介・オンライン求職産業）、日本型開業モデル（独立個人事業者）、フレキシブルワーク、ホテル・コンシェルジュの人材採用と育成。最近の主な著作物は、「Job Cafe?」「コンシェルジュとは」など。厚生労働省労政記者クラブ、日本労使関係研究協会所属。

笠井恵美（かさい・えみ　主任研究員）

1988年日本女子大学文学部卒業後、株式会社リクルート入社。人材ビジネス、就職情報誌、人材マネジメント関連専門誌の編集・執筆等を経て、2003年より現職。非雇用就労（個人事業主、業務委託、独立自営）、プロフェッショナル・キャリア（プロ意識の５段階と、予期せぬ経験）、高齢者のキャリアと能力の関係について研究を進めている。

辰巳哲子（たつみ・さとこ　主任研究員）

関西学院大学文学部卒業後、1992年株式会社リクルート入社。組織人事コンサルティング室（企業理念の浸透、組織活性化）に携わった後、社会人向けのキャリア支援サービスの開発を行う。キャリア事業開発室にて、高校生・高卒後未就業者のキャリアカウンセリング業務に携わり、2003年4月より現職。キャリア教育の研究実績として、提言書『分断されたキャリア教育をつなぐ。』の発行（2004）、岐阜県教育委員会との共同研究（2003〜5）、『基礎力の育成でつながる教育現場と社会』（2006）、三重県教育委員会キャリア教育手引書の作成（2007）などがある。

石原直子（いしはら・なおこ　主任研究員）

慶應義塾大学法学部を卒業後、都市銀行、コンサルティング会社を経て2001年7月にリクルートに入社し、ワークス研究所勤務となる。これまで労働市場動向の調査、人材ポートフォリオ研究、ダイバーシティと女性リーダーの研究、店長人材の研究などに取り組んできた。主な研究実績に「人材ポートフォリオと組織デザイン」（共著、日本経済研究センター『人事経済学と成果主義』2005年3月）「女性役員の『一皮むける経験』――幹部候補女性を育てる企業のための一考察――」（ワークス研究所『Works Review』Vol.1 2006年7月）、著書に『正社員時代の終焉』（共著／第4章担当、日経BP社2006年2月）、『人事経済学と成果主義』（共著／第5章担当、日本評論社2006年6月）がある。本年度はミドルの人材マネジメントについて研究する。現在、リクルート人事部を兼務し、理論と実践の統合にも取り組んでいる。

白石久喜（しらいし・ひさき　主任研究員）

1966 年生まれ。90 年大学卒業後リクルート入社。6 年半の情報誌営業を経た後、96 年よりリクルートリサーチにて社会調査業務に携わる。2001 年 4 月より組織の改変に伴いリクルートへ、現在にいたる。主に、採用・雇用に関する調査研究、各種高等教育機関の諸問題に関する調査研究、高校生の進学意識、生活実態の調査研究等の調査テーマを手がける。主な調査研究実績に、「大学生の企業イメージ調査」（1997〜2000 年）、「大卒求人倍率調査」（1997〜2000 年）、「ワーキングパーソン調査 2000」（2000 年）、「人材ニーズ調査」（1999 年）、「アルバイターの就労等に関する調査」(2000 年)等がある。

萩原牧子（はぎはら・まきこ　研究員）

2001年、大阪大学大学院修士課程（国際公共政策研究科）修了後、株式会社リクルートに入社。人材総合サービス営業部にて、流通・サービス、メーカー、IT業界などを担当し、採用、育成、組織活性の提案営業に従事。2006年4月より現職。主に、求人予報（2006）、ワーキングパーソン調査を担当。

徳永英子（とくなが・ひでこ　研究員）

人材採用関連事業の商品プロデュース部署にて、中途採用についてのマーケティングを担当。その後、新卒採用における、企業・学生の採用・就職活動動向に関する調査・マーケティングを担当。2001 年 4 月より現職。主に、「大卒求人倍率調査」「求人予報」などを担当。今後は、女性のキャリアパスなどの研究を行う。

佐藤義明（さとう・よしあき　客員研究員）

1972年横浜生まれ。東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了。博士（法学）。現在、成蹊大学法学部准教授。専攻は国際法、憲法。2005年から東京大学社会科学研究所の比較地域主義研究（CREP）に参加し、東アジア共同体憲章案を起草、2007年のCREP国際シンポジウムとニュー・ジーランド・アジア学会で同憲章案を発表。2008年8月、オクスフォード・ラウンドテーブルに招聘され、グローバリゼーションとリージョナリゼーションの中での日本の外国人・移民労働者政策について発表する予定。この研究テーマに関連する著書として、中村民雄、須網隆夫、臼井陽一郎、佐藤義明『東アジア共同体憲章案』（昭和堂、2008年）。

志甫　啓（しほ・けい　客員研究員）

関西学院大学大学院経済学研究科博士課程後期課程修了（博士（経済学））。2007年4月より九州大学大学院経済学研究院講師・同留学生センター兼任講師（外国人留学生専門教育担当教員）。専門は国際的な人の移動研究、外国人政策、労働経済。人口構成の変化や経済のグローバル化が地域の雇用・産業に及ぼす影響を踏まえ、我が国に在留する各類型の外国人が果たしている役割を検討するとともに、外国人政策の両輪である国による入国管理と地域レベルでの社会的統合の取組みを研究している。また、「人材を養成しない国に人材は集まらない」との観点から留学生に着目した分析を行っている。主な論文に「日系ブラジル人の社会保障適用の実態−2005年度磐田市外国人市民実態調査を用いた分析−」（『季刊社会保障研究』2007年）などがある。

田中信彦（たなか・のぶひこ　客員研究員）

早稲田大学政治経済学部を卒業後、毎日新聞社記者を経て1988年から中国経済および日系企業のマネジメントなどの領域でジャーナリストとして活躍。（株）リクルート中国プロジェクトや大手カジュアルウェアチェーンの中国事業に参画するなど、上海を拠点にコンサルタントとして経営の第一線でも活動している。Brighton Human Capital Consulting Co.,Ltd.（BHCC、在北京）パートナー、亜細亜大学大学院アジア国際経営戦略研究科非常勤講師、「週刊東洋経済」特約記者。著書に『人事・採用の基礎知識−中国編』（メディアファクトリー）、『中国で成功する人事　失敗する人事』（日本経済新聞社）、『日本人が知らない中国人の私的事情』(講談社)など。『日経ビジネス』ウェブサイト「NB online」に「田中信彦の上海時報」、「週刊東洋経済」にコラム「中国動態」を執筆中。

谷口智彦（たにぐち・ともひこ　客員研究員）

神戸大学大学院経営学研究科博士前期課程修了後、1998年日本たばこ産業（株）ＪＴ入社、日本経営者団体連盟（現 日本経済団体連合会）経済調査部、その後ＪＴ人事部にて次世代リーダー育成研修の企画運営等を経て、現在、日本たばこ産業（株）経営企画部。2005年神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程修了（博士 経営学）。また、青山学院大学大学院非常勤講師、明星大学非常勤講師。金井壽宏教授の指導のもと、目標管理（MBO）、キャリアとリーダーシップ開発（「一皮むけた経験」）等を調査研究。キャリアを通じて発達や学習がどう進むのかをテーマに取り組んでいる。主な著作として、『マネジャーのキャリアと学習−コンテクスト・アプローチによる仕事経験分析−』（白桃書房2006年）など。

西村孝史（にしむら・たかし　客員研究員）

徳島大学総合科学部准教授。立教大学大学院経済学研究科博士課程前期を卒業後、（株）日立製作所に入社し人事部門に勤務。退職後、一橋大学大学院商学研究科博士後期課程に入学し、人材マネジメントを専攻。特に、１.企業内の人材マネジメントシステム（内部労働市場、HRMの整合性、リーダー開発など）、２.社会化や社会資本など組織行動の２つを主な研究領域としている。主な論文に「離職研究と社会化研究の統合を目指して」『組織科学』（Vol.41　No.2　2007年）「就業形態の多様化と企業内労働市場の変容−『ワーキングパーソン調査2006』の再分析」、「日本労働研究雑誌（No.571　2008年）などがある。

橋場　論（はしば・ろん　客員研究員）

1983年、東京生まれ。2005年3月に筑波大学第二学群人間学類を卒業。2005年4月より筑波大学大学院博士課程人間総合科学研究科へ進学し、2007年3月に同大学より修士号（教育学）を取得（2008年度現在、在学中）。専門は、教育制度学。主な業績は、「米国の大学のキャリア形成支援における準専門職学生の役割と効果―問題対応的な対個人支援におけるスタッフの職務分担に着目して―」『教育制度学研究』、日本教育制度学会、（第14号　2007年）など。日本教育制度学会、日本キャリア教育学会などの学会に所属。

藤川恵子（ふじかわ・けいこ　客員研究員）

大阪大学大学院法学研究科博士課程修了（博士（法学））。2001年 4月よりワークス研究所客員研究員。専門は労働法・労働政策。特に欧米の労働市場に精通。2002年よりリクルート雇用政策プロジェクト、ワークスユニバーシティ立ち上げに参加。主な著書に『IT時代の雇用システム』(共著・日本評論社、2001年)、『雇用政策の経済分析』(共著・東京大学出版会、2001年)、『働き方の未来−非典型労働の日米欧比較』（共著・日本労働研究機構、2003年）、"Nonstandard Work in Developed Economies: Causes and Consequences"(co-author)Upjohn Institute (Co-author, 2003)、『人材派遣会社の作り方・儲け方』（共著・ぱる出版、2004年）などがある。

丸山一芳（まるやま・かずよし　客員研究員）

事業創造大学院大学講師。新潟市生まれ。新潟大学卒業後、松下電器産業(株)に入社し人事部門に勤務。退職後、北陸先端科学技術大学院大学知識科学研究科に入学し、知識経営論と人材マネジメント論の接近をテーマに研究活動を開始。実務経験を踏まえた現場感覚とアカデミックな論理のバランスを大事にしている。ワークス研究所では「人材マネジメント調査2005」の他、2007年度「ミドル研究」プロジェクトに参画。他にも産学連携によるモティベーション測定調査、経営理念浸透プロセスに関する調査などに多数参画。組織学会、経営行動科学学会所属。

望月由起（もちづき・ゆき　客員研究員）

横浜国立大学 大学教育総合センター(入学者選抜部門)准教授。東京外国語大学･相模女子大学･中央学院大学非常勤講師兼務。大学進学予備校勤務を経て、お茶の水女子大学大学院人間文化研究科博士後期課程単位取得満期退学。2006年博士号取得（学術Ph.D in Sociology)。教育臨床社会学の視点から、学歴社会･受験･進路形成･進路指導･キャリア教育･高大連携などに関する実践および研究に取り組んでいる。著書に『進路形成に対する｢在り方生き方指導｣の功罪−高校進路指導の社会学−』(東信堂)がある。日本教育学会･日本教育社会学会･日本キャリア教育学会･日本キャリアデザイン学会･日本高等教育学会などに所属。

安田　雪（やすだ・ゆき　客員研究員）

国際基督教大学卒業、コロンビア大学大学院社会学研究科博士課程終了（Ph.D.)。 東京大学大学院経済学研究科特任准教授などを経て、現在、関西大学社会学部教授。 人や組織のネットワークを抽出し、その影響力を考えるネットワーク分析が専門。 著書は、『働きたいのに・・・高校生就職難の社会構造』、『大学生の就職活動』、 『実践ネットワーク分析』、『人脈作りの科学』など。