| 13:35〜14:00 |
1部/「Works人材マネジメント調査2001」 結果報告  |
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プレゼンター: ワークス研究所 研究員 白石久喜 |
1部では「Works人材マネジメント調査2001」の調査主旨、手法などの調査全体概要を報告した。
また、調査結果の中から"成果給の実態"や"トップマネジメント早期選抜"に関するトピックス性のある結果をデータに基づいて解説した。
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| 14:00〜15:00 |
2部/企業業績と相関を示す「戦略人材マネジメントモデル」  |
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プレゼンター: 一橋大学大学院 商学研究科 教授 守島基博氏 |
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2部では、調査分析から導き出した企業業績の相関の高い5次元の人材マネジメント施策からなる「戦略人材マネジメントモデル」を提示、その必要性について提唱された。これに基づき、企業を4つの戦略パターン別に分類し、それぞれについて業績と相関の高い人材マネジメントモデルを分析、考察結果を示された。 |
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| 15:00〜15:20 |
休憩 |
| 15:20〜16:05 |
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→内容解説レポート
<はじめに>

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知的資本経営の特徴・ポイントについての解説

知的資本経営の特徴について
1.「目に見えない資産」を分類・指標を設定・管理する
2.経営体の意思と現場のアクション・プランを一貫させる
3.人材による知的な活動を経営の中心に据える

強調されたポイント
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| ・ |
知的資本を“ストック”と“フロー”の2側面で捉えること。これにより、知的資本が様々に変換されながら最終的に顧客価値に変わるまでのプロセスを捉えることができ、マネジメントの対象とすることができる |
| ・ |
知的資本経営は人材による知識創造活動ということ。知的資本の一連の変換からなるプロセスの構築は従業員の知識創造活動によってなされる、よって知的資本経営は人材を中心とした経営である

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<分析結果の報告>

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2つの分析結果についての報告

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| (1) 対象: |
人材マネジメント調査の回答企業全体 |
| 分析: |
「戦略タイプ」「戦略人材マネジメント」「組織有効性」と「業績」の関係がどのようになっているのかについての分析 |
| 結果: |
| ・ |
戦略パターンの中の「価値創造戦略」が「期待成果の明確化」を高め、それが生産性・環境適応優位度を高め、業績を向上するというプロセスが判明した |
| ・ |
環境優位性(組織有効性)と業績の関係は強い |
| ・ |
顧客満足優位性(組織有効性)と業績の関係は見られず

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| (2) 対象: |
知識創造活動の有無によって2つに分けた企業群 |
| 分析: |
上記の関係がどのように異なるかを明らかにするための分析 |
| 結果: |
| ・ |
知識創造活動がなされている企業群では「期待成果の明確化」がと「生産性優位度」の関連性が高いが、知識創造活動の環境を整備していない企業群では「期待成果の明確化」と「生産性優位度」「環境適応優位度」の関係が弱い |
| ・ |
知識創造活動の環境を整備していない企業群においては、「顧客満足優位度」と「業績」の間の繋がりが弱い |
| ・ |
知識創造活動がなされている企業群において「権限委譲戦略」と「環境適応優位度」の間に強い負の関係が見られた

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<分析から提示された考察>

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知識創造活動がなされている企業群の方が、そうでない企業群より「期待成果の明確化」と「生産性優位度」との関連が強いという結果からの考察提示

考察:
「期待成果の明確化」が示された後、知識創造活動により事業体全体で顧客価値を産出するための知的資本のフローを構築・強化するという動きがなされ、それにより「生産性優位度」が高まり、「業績」に結びついている。この流れのように、知的資本の“ストック”だけでなく“フロー”のプロセスを作り上げること、およびそのための知識創造活動の重要性が示唆されている。
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| 16:05〜17:30 |
パネルディスカッション
経営と人事のより高い連携にむけて 
パネルディスカッションでは、花王、日産自動車、日本ゼネラル・エレクトリックの好業績3社を迎えて、I. 業績向上にむけた新たな人事の役割 II. コーポレート人事機能としてのリーダー育成の2つのテーマについてディスカッションされた。 |
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パネリスト
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星 明 氏 (花王 人事部門 人事部長兼教育センター部長) |
渡邊 邦幸 氏 (日産自動車 常務執行役員 人事担当) |
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村上 和子 氏 (日本ゼネラル・エレクトリック 取締役相談役 元取締役人事部長) |
内田 恭彦 (ワークス研究所 主任研究員兼ICM研究開発グループ グループリーダー) |
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ファシリテイター 豊田 義博(ワークス研究所 『Works』編集長) |
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