Column

リクルートワークス研究所は、米国のインターンシップ実施状況を把握するため、人材採用コンサルティング会社CareerXroads社の協力を得て、『2015 Internships USA』調査を実施した。前回に引き続き計3回にわたって、この調査から、採用規模、予算配分、募集・選考方法、さらには内定オファー率/受諾率など、米国で現在行われているインターンシップの特徴を探ってみたい。

『2015 Internships USA』調査概要
調査期間:2015年3月26日~4月13日
調査方法:インターネット
調査対象:従業員数5,000人~10万人以上の米国企業
回答社数:41社

採用規模は企業によって様々。だが、1000人を超える大規模採用もある
2014年のインターン生採用人数(実績)では、50人以下が34.2%、51~100人が21.1%で合わせて全体の55.3%を占めている。一方で、2015年予定では、1,000人を超える大規模採用も13.5%あり、採用規模は企業によってかなりばらつきがあるようだ。たとえば、本コラムのケーススタディーとして紹介予定の世界4大会計事務所の一角、アーンスト・アンド・ヤング社は、2015年、米国内だけで4,000人のインターン生の採用を予定しているという(アメリカ大陸採用ディレクターのダン・ブラック氏談)。また、同じく本コラムで紹介予定の世界最大のレンタカーサービス企業、エンタープライズ・ホールディングスも、2015年度、1,700人のインターン生を採用する予定だという(採用部門バイスプレジデントのマリー・アーティム氏談)。

インターン生採用人数

指定校の選定条件上位3つは、「過去の採用実績」「大学提供の専攻分野」「大学の場所」
米国企業は、インターン生採用に際して、特定の学校をターゲットスクール(指定校)と定めていることが多い。その傾向は、STEM(Science, Technology, Engineering, and Mathematics)と呼ばれる理工数系人材や、文系でも会計学など大学でプロフェッショナル分野の教育を受けた学生を主な採用ターゲットとしている場合は特に顕著である。指定校の選定条件上位3つを選んでもらったところ、「過去の採用実績」「大学提供の専攻分野」「大学の場所」を選択した回答が最も多かった。

指定校の選択条件上位3つ

2015年06月24日