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<季刊版2008年春号のトピックス>
2008年1〜3月期の雇用の現状について、有効求人数および有効求職者数の対前年伸び率は、ともにマイナスとなっているが、特に、有効求人数の伸び率が2ケタのマイナスなっている。この影響により、有効求人倍率が0.97倍と1倍を割ったと推測される。 （→4ページ）
ワークス研究所が調べた大手企業を中心とした求人動向について、2008年1〜3月期の現状は、正規社員および非正規社員ともに、昨年同時期よりも「増加する」が「減少する」を上回っているが、正規社員の方が非正社員よりも顕著に上回っている。4〜6月期の見通しは、非正規社員は、ほぼ横ばいとなる見込みであるが、正規社員は、非正規社員よりも堅調の見通しと推測される。 （→5ページ）
米国のサブプライムローン（住宅融資）問題や原油高騰の影響も懸念されている現状下、景気が悪化した場合、採用がどのような影響を受けるかについて調べたところ、新卒採用はあまり影響を受けないが、中途採用は、新卒採用よりも影響を受ける傾向が見られる。特に、非正規雇用の派遣社員については、ほかの雇用形態よりも、人数調整の影響を受ける状況となっている。 （→6〜7ページ）
大手企業を中心とした採用は、団塊世代の大量退職の影響などにより人材を確保したい背景がうかがえるが、大手企業以外では、減速傾向も見られている。
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